1月18日・19日、大学入学共通テスト(旧 センター試験)が実施された。「試験」「受験」といったワードを聞くと、約20年たった今でもキリリッ……と胃が痛みますよね。受験生のみなさん、ホンマにお疲れ様です。
さて、今日はその大学入学共通テストの問題と解答が新聞に掲載される日。私には1ミリも関係ないが、一応「解けるかな?」みたいなノリで読売新聞をのぞいてみた。すると……
「おとなが解くテスト」とやらが同時掲載されている。これ何……?
1月18日・19日、大学入学共通テスト(旧 センター試験)が実施された。「試験」「受験」といったワードを聞くと、約20年たった今でもキリリッ……と胃が痛みますよね。受験生のみなさん、ホンマにお疲れ様です。
さて、今日はその大学入学共通テストの問題と解答が新聞に掲載される日。私には1ミリも関係ないが、一応「解けるかな?」みたいなノリで読売新聞をのぞいてみた。すると……
「おとなが解くテスト」とやらが同時掲載されている。これ何……?
なんとも胸クソが悪くなるニュースが入ってきた。読売新聞によれば、髪が生まれつき茶色なのに学校から黒く染めるよう強要されたとして、大阪府の女子高校生が損害賠償を求め大阪地裁に提訴したという。
生まれつきの身体的特徴を無理矢理強制しようとする行為も許しがたいが、女子高生は学校に従い黒髪にしたにもかかわらず「不十分だ」とされ、授業への出席を認められないこともあったそうだ。しかも女子高生は不登校になってしまったというから救いようがない。
2017年の2月から始まったプレミアムフライデー。働き方改革の一環として、政府と経済界が主体となってスタートしたものの、ぶっちゃけ評判はあまりよろしくない。読者の方の中には「1度もプレミアムフライデーの恩恵にあずかっていない」という方も多いことだろう。
理由の一つとして、プレミアムフライデーはクソ忙しい月末金曜日に実施されることが挙げられるが、このたび経団連の榊原会長が、同イベントの見直しを検討する考えを明らかにしたと読売新聞が報じた。「月初の金曜日にしてほしいという声は非常に強い」と述べたというが、さて世間の反応はどうなっているのだろうか?
一般的に日本人の3人に1人が患うとされている大病、癌(がん)。世の中には様々な癌の治療方法があふれているが、癌を克服する上でもっとも重要なことは「早期発見」である。
雨上がり決死隊・宮迫博之さんの例を挙げるまでもなく、早期発見さえできれば癌は高確率で克服できるのだ。だがしかし、人間ドックに通えばそれなりのコストも時間もかかるし、仮に検査をしても見つかりにくい癌も多い。そこでご紹介したいのが、読売新聞が報じた夢のような癌の検査システムである。詳細は以下でご覧いただきたい。
昨年の異物混入問題から、約半年ぶりに復活したまるか食品の大人気商品といえば、『ペヤングソースやきそば』だ。販売が再開してすぐに、全国各地でイベントが大盛り上がりになるなどし、日本を代表する大手新聞社「読売新聞」もその様子を報じた。
──だが、読売新聞が自社のニュースサイト「読売ONLINE」で掲載しているペヤングの作り方が “どこかおかしい” とネット上で話題になっているのだ。
最近、インターネットで『ソースロンダリング』という言葉が流行している。これはメディアによる「外圧」を使っての世論誘導法である。まずはその方法を紹介したい。
日本のメディアは海外のメディアと提携しており、各新聞社社内や同一ビル内に海外メディアの支局を持っている。日本人の記者が東京の支局で記事を書き、それを本国で配信し、海外記事の紹介の形で「海外では〇〇と報じられている」と批判的に報じるわけである。そして、その記事を元に世論誘導をするわけである。
短い時間で、様々なメッセージを発信するCM。多くのCMが、商品の宣伝ばかりでうんざりさせられることが多いが、今回読売新聞が作ったCMにはうんざりさせられるどころか、心動かされる。
なぜならその『僕の走れなかった道』というCMには、自分たちが忘れていた大切なものを思い出させたり、夢を追う人たちに隠されたストーリーに気づかせたりしてくれる、心しみる言葉がいっぱい詰まっているからだ。
ソーシャルゲームの「コンプガチャ」に関する問題で、進展があったのでお伝えしたい。この問題は当初5月5日付けの読売新聞が、消費者庁が「コンプリートガチャ」と呼ばれる商法について中止要請し、応じない場合には景品表示法の措置命令を出すと報じた。
このことは大手メディアでも取り上げられ、ソーシャルゲーム大手のモバゲー(Mobage)とGREEの2社の株価は大幅に下落、ストップ安になる状況となった。しかしここへ来て、驚くべき事実が報じられている。同庁が公開した「福嶋消費者庁長官記者会見要旨」によると、同庁は中止要請を出す準備さえ行っておらず、まだ検討段階であることが明らかになった。
一部では報道内容について食い違いが見られ、情報が錯綜しているのだが、実際のところどうなっているのだろうか? 消費者庁に問い合わせてみた。
強盗被害が相次ぐ牛丼チェーン「すき家」の運営を行っている株式会社ゼンショーは、2011年10月12日警察庁から指導を受けた。翌13日、読売新聞はこのことについて紙面で報じた。それによると同社の広報担当者は「経営を度外視してまで防犯に取り組む必要があるのか考えたい」と発言したという。
ところが同日、ゼンショーの広報室長はTwitterで、そのような発言はしていないと投稿している。両社の意見は食い違っているのだが、どちらの言い分が正しいのだろうか? それぞれに問い合わせて確認してみた。まず、読売新聞社に問い合わせたところ、問い合わせはFAXのみで受け付けているというので、次のように質問した。