東電の引き起こした原発事故の影響により、世界中で原発に関する関心が高まっている。特にTwitterでは事故発生以来、原発事故関連のつぶやきが急増しており、震災後1カ月を経て5億ものつぶやきが投稿されていると言われている。

チェコに拠点を置くウェブ開発会社と、オーストリアの気象機関が、このほど放射性物質の飛散状況と、Twitterのつぶやきの拡散状況について、比較した地図を作り上げた。この地図を見れば、世界各国がどのように反応しているのかを、垣間見ることができる。

この地図は、東欧で展開しているブログサービス「Webnode」とオーストリアの国家気象情報機関「ZAMG」が共同でまとめたものだ。放射性ヨウ素131の飛散状況についてまとめ、それに伴う各国のTwitterの発言状況を照らし合わせたのである。

それによると、Twitterの利用が普及している北アメリカとヨーロッパは、いち早く反応し、かなり早い段階から、投稿を繰り返している。かたや、アメリカに程近いキューバや、ヨーロッパの南に位置する北アフリカでは、あまり反応が見受けられない。

各国の国情やIT環境も関係していると思われるが、先進諸国ほど過敏に反応している様子が見てとれるのだ。事故発生からすでに1カ月。今後の日本の事故対応に世界中が注目している。

参照元:socialintensity.org(英文)