「東京電力」にまつわる記事

【動画あり】東京電力に電話したら自動音声が悪女すぎた

何かおかしい。目が覚めた時、唐突にそう思った。いつもと同じ部屋で迎える同じ朝のはずなのに、この違和感は何だ? 何かが決定的に足りない。物の配置は……変わってないな。そこで気づいた。つけっぱなしで寝た電気毛布が冷えていることに。電気止められとるやないかーーーーい

冬の送電停止は夏より辛い。なぜなら、お湯が出なくなってしまうからだ。夏なら冷水のシャワーでもなんとかしのげるが冬は無理。というわけで、即行で電気料金を支払い、問い合わせ番号に電話したところ……私を待っていたのは衝撃のメッセージだった。まさか、こんな悪女な自動音声があるなんて

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【報道規制か】福島原発の汚染水が海に流出し海外ネットユーザーが拡散希望「もはや日本だけの問題ではない」「キャサリン妃の出産祝ってる場合じゃない」

2013年7月22日、東京電力が自社ホームページに掲載した文書が物議をかもしている。福島原発1-2 号機取水口間地下水測定の結果、汚染水がトレンチから流出している可能性があり、対策を練らなければいけないことを認めたのだ。

・海外の声「何かおかしい」
英国メディア「BBCニュース」では動画も公開。大きくこの件について報じている。そこで海外のインターネットユーザーらは「何かおかしい」と思ったようだ。日本の大手マスコミの報じ方について疑問の声があがっているのだ。

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【必見動画】福島の警戒区域にたった一人で生きる男に迫ったドキュメント「原発20キロ圏内に生きる男」がスゴい

大地震と大津波により未曾有の被害をもたらした、2011年3月11日の東日本大震災。それと同時に、福島では東京電力の福島第一原子力発電所事故が発生し、広範囲にわたって放射能汚染が発生。原発20キロ圏内は、今でも一般市民の立ち入りが禁止されている。

そんななか、福島の警戒区域にたった一人で生きる男が存在する。彼の名前は松村直登さん53歳。今回ご紹介したいのは、彼の生活や思いに迫ったドキュメント動画「原発20キロ圏内に生きる男」である。

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東電が原発事故後のテレビ会議映像の一部を公開 / 現場と本社の温度差がすさまじい

東京電力は、福島第一原発の事故後に行われたテレビ会議映像の一部をこのほど公開した。映像を見ると、現場の緊迫感がありありと伝わってくる。そして、本社とのやり取りがうまく行っておらず、意思疎通に激しく温度差がある様子がうかがえるのである。

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一般投票受付中! ブラック企業の頂点を決める「ブラック企業大賞2012」開催決定 / ノミネート企業も要チェック

ルポライターの古川琢也氏やジャーナリスト・法政大学教授の水島宏明氏など、計10名で構成される「ブラック企業大賞企画委員会」は2012年7月9日、今年もっともブラックな企業の頂点を決める「ブラック企業大賞2012」のノミネート企業を発表した。7月28日に大賞の発表が行われるのだが、それに先立ってネット上で一般投票も行われている。

中間結果を見ると、ワタミ(ワタミ株式会社)が早くも独走体制、逃げ切りの構えを見せている。

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6月27日に行われた東京電力の株主総会。

総会には数千人の株主が集まり、そのなかでも筆頭株主である東京都代表の猪瀬副知事らが東京電力に対し、経営コストの削減や「電気料金の情報開示」、「天下りの廃止」、「東電社員のみ利用できる”東電病院”の売却」などを提案したがどれも否決。株主の怒号が飛び交ったようだ。

そこで東電の国有化については可決されたのだが、「国ぐるみで国民から搾取するのではないか」という不信の声もインターネット上ではあがっている。

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東京電力は2012年6月27日に行われた株主総会で、経営再建に向けた議案の採決が行われた。会社側から提案された再建案は、国からの公的資金1兆円の受け入れなどが盛り込まれている。これが採決されたことによって、東電は実質的に国有化が決定。国民からは、さらに血税がしぼり取られることになるのでは? と不安の声があがっている。

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東電が地球に害をまき散らした企業として “ブラックプラネット賞” 受賞! 受賞理由「利益に走り原発の安全性を無視したため」

以前、ロケットニュース24では、東電が福島原発の事故及び事故後対応について、スイスの団体に 「コスト削減のために原発の安全性を無視した」として世界最悪企業No.1にノミネートされたことをお伝えした。

今度はドイツの団体からも地球と人類に甚大な被害を与えた企業として “ブラックプラネット賞” が贈られることがわかった。主催団体は、明日6月27日の株主総会で清水会長らへの直接授与を計画しているという。

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東電事故調査報告書に偽りか? 菅元首相「東電の主張は余りにも不自然だ」

2012年6月20日、東京電力は「福島原子力事故調査委員会」および、社外識者で構成される「原子力安全・品質保証会議 事故調査検証委員会」による福島原子力事故調査報告書を公開した。同社は「これまでの調査・検証の結果を『福島原子力事故調査報告書』としてとりまとめましたので、お知らせいたします」と伝えているのだが、菅直人元首相はこの内容に違和感を覚えている。

というのも事故発生当初、菅氏は「撤退はあり得ませんよ」と原発に留まり事故対応するように命じているのだが、これが報告書には清水正孝前社長が「撤退は考えていません」と発言したとされているという。このことに菅氏はブログで「事実は違っている」と指摘している。

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9月1日から予定している家庭向け電気料金の値上げと、値上げ分の料金で来年から東京電力社員の給料を上げようとしていた問題で、国民の怒りが東京電力に集中している。

自身が起こした事故により国民から電気代を高く取ろうとするだけでも批判が殺到することは目に見えていると思うが、さらに信じられないニュースが入ってきた。

6月1日の朝日新聞の報道によると、なんと電気料金の値上げは「経済産業省があらかじめ9月1日までに値上げ」という日程案をつくっていたというのである。

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2012年7月から家庭用電気料金の大幅値上げを申請している東京電力。ここ数日、都内では「電気料金値上げのお願い」というチラシが入れられており、ご覧になった方も多いだろう。

一方で、「未定」となっていた今冬のボーナスの支給が再開される計画だという。大手新聞社各社が報じたところによると、財源147億円は電気料金値上げ分に計上されるというのだ。つまり利用者の負担からボーナスを支給するということ。この驚くべき報道に国民からは怒りの声が噴出している。

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東京電力が議員から多額の献金パーティー券を購入! 議員の名前が発覚し枝野氏や超大物議員名も

福島第一原子力発電所の事故後対応や、被災者への補償、電気料金の値上げについて、東京電力が政府に打診した内容があまりに簡単に通り過ぎていると怒りを感じている人は多い。

例えば4月から実施する、平均17%の企業向け電気料金の引き上げが決定した後に発表された、民間向けの電気料金値上げ。枝野経産相も表面上は東京電力に対し強硬な姿勢を取っているものの、結局値上げを容認するなど疑問を感じる行動があるのも事実だ。

そんななか朝日新聞が報じたのが、東京電力が多額のパーティー券を購入していた国会議員たち。 しかも一回あたりの献金を政治資金収支報告書に記載する必要が無い20万円以下に抑えて表面化しないように工作していたというのだから、かなり悪質と言っても良いだろう。

東京電力幹部が明かした、献金上位ランクの大臣経験者や党の実力者たちの名前は以下の通りだ。

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世界最悪企業No.1に東京電力がノミネートし現在1位! 「コスト削減のために原発の安全性を無視した」

スイスのNGO『ベルン・デクラレーション』と環境保護団体『グリーンピース』が毎年行っている『世界最悪企業ランキング』をご存じだろうか。

このランキングには特定の理由から最悪だと思われる企業数社がノミネートされ、2012年には世界各国の企業から6社があがっている。

ちなみにその6社のなかにとある日本企業が含まれており、1月23日17時現在1位となっている状態だ。そう、東日本大震災により福島原発で重大な事故を起こした『東京電力(TEPCO)』である。

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【不条理】社員にボーナスを出している東京電力が資金難のため国が約1兆5800円を支援 / 国民「非国民企業だ」

2011年11月、枝野幸男経済産業相から約8900億円の資金支援の認定を受けた東京電力。そしてさらに、原子力損害賠償支援機構に対して約6900億円の追加の支援金を要請したことが判明した。それにより、国の合計支援額が1兆5800億円に増えることとなった。

もちろん、そんな事実が判明して国民が黙っているわけがない。この追加の支援金に対して怒りの声があがっており、「この状況で東京電力に対し暴動が起きないのはおかしい」とまで言われている。以下は、東京電力への国の合計支援額が1兆5800億円になったことに対する国民の声である。
 
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東京電力が接待費や社内サークル活動費も原価として電気料金に上乗せしていたことが判明

朝日新聞が「6000億円もの電気料金の原価を釣り上げ」を報じて物議をかもした東京電力だが、また信じられない行為を行っていたことが判明した。

新事実を報じた東京新聞によると、保養所維持管理費や高利子の財形貯蓄、さらに社内サークル活動費や社員専用の飲食施設「東友クラブ」、接待用飲食施設「明石倶楽部」の維持管理費までも電気料金の原価として上乗せし、電気料金として請求していたという。原価に含まれていたとんでもない費用は、以下のとおりだ。
 
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東京電力の社長西沢俊夫氏が、日刊工業新聞の取材に対し「3年で基盤を固め、いずれは新しい企業像を示したい」と、3年後に会社の再建を果たしたいとの意思を見せた。

日本中に放射能を巻き散らしたにもかかわらず、福島県にあるゴルフ場の訴えを「ゴルフ場に散らばった放射性物質は東京電力のものではない」という無責任はなはだしい理由で除染をせず、なぜか社員にボーナスを出すという厚顔無恥な姿勢を見せているのに取材に対して3年で再建をしたいと言うとはいったい何を考えているのだろうか。

もちろんゴルフ場以外にも関東以北の農家や観光業を営む方々や、原発近くの避難を余技なくされている人への補償も十分にされているとは言い難い現状は多くのネットユーザーたちも認識しており、掲示板などで以下のような怒りの声を上げていた。

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城南信用金庫が全店舗で東京電力と契約解除 / ネットの声「城南に口座作るわ」

12月2日、東京都品川区に本店を置く信用金庫「城南信用金庫」が全店舗で東京電力との契約を解除し、自然エネルギーや民間の余剰電力を購入し販売している「エネット」との契約に切換えることを自社サイトで告知した。

エネットとはPPS(特定規模電気事業者)と呼ばれる事業者のうち、NTTファシリティーズと東京ガス、大阪ガスの子会社で、一般電気事業者が管理する送電線を通じて小売りを行う事業者である。

城南信用金庫はこの事業者を通じて電気を購入することで、東京電力の負担を減らし電力不足の解消に力をいれたいと発表している。詳細な理由についても公表されており、そのリリース文の一部を読むと以下のような文章が記載されていた。

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東京電力社員が経費で風俗サービスを受けている疑惑が浮上 / 風俗店「確かに東京電力と領収書に書いた」

北海道・札幌のセクシー系メンズエステ店『オリーブガーデン』が怒りをあらわにしている。公式サイトに「9月14日から福島原子力発電所の問題が解決するまで東京電力の正社員、オリーブガーデンのご利用を一切お断り致します」と記述し、東京電力に対して批判的なコメントを発表しているのだ。

非常に正義感の強いメンズエステ店なのだろう。国民も東京電力のグダグダな対応には激怒しており、その怒りは理解できるものである。しかし、このメンズエステ店が怒りを感じたのは別の理由がある。

なんと、東京電力の社員が経費で同店を訪れた疑惑が浮上したのである。まずは、このメンズエステ店が公式サイトに掲載した告知文をお読みいただきたい。その告知文は以下の通りだ。
 
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東京電力の正社員お断りの風俗が出現 / 風俗店「貴方の○○○をメルトダウンさせてる場合ではない」

福島原子力発電所の放射能漏れ事故後、あらゆるバッシングを受けている東京電力。日本のみならず、地球規模で放射能を撒き散らしている現状に対して、多くの人たちが非難の声をあげている。

そんな東京電力に対して怒りが収まらないのか、東京電力の正社員お断りの風俗店が出現したのである。つまり、その風俗店を東京電力の社員は使用できないというわけだ。

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